ファイブフォース（５フォース）分析とは？やり方・具体的なステップを解説

「新規参入を検討しているが、その業界の競争環境をどう評価すればよいかわからない」「既存事業の収益性が低下しているが、原因を構造的に分析する手法を知りたい」——業界の競争構造を客観的に把握するために活用されるのがファイブフォース分析です。

ファイブフォース分析とは、マイケル・ポーター氏が提唱した、業界の競争環境を「5つの競争要因（力）」で構造的に分析し、その業界の収益性と魅力度を評価するフレームワークです。

この記事では、以下のポイントを解説します。

• ファイブフォース分析の意味と5つの競争要因
• 分析のやり方と具体的な進め方
• 実際のビジネスでの活用例と注意点

ファイブフォース分析とは？5つの競争要因の意味

ファイブフォース分析とは、ハーバード大学のマイケル・ポーター氏が1980年の著書『競争の戦略』で提唱したフレームワークで、業界の競争構造を「既存企業間の競争」「新規参入の脅威」「代替品の脅威」「買い手の交渉力」「売り手の交渉力」の5つの力で分析します。

この5つの力が強いほど業界の競争は激しく、収益性は低くなります。逆に5つの力が弱い業界は収益性が高く、参入の魅力度が高いと判断できます。ファイブフォース分析は、新規参入の判断、既存事業の戦略見直し、M&Aの対象業界評価など幅広い場面で活用されています。

1. 既存企業間の競争（Industry Rivalry）

同業他社との競争の激しさを評価します。競合の数が多い、市場成長率が低い、製品の差別化が難しい、固定費が高いといった条件が揃うと、既存企業間の競争は激化します。価格競争に陥りやすくなり、業界全体の収益性が低下します。

2. 新規参入の脅威（Threat of New Entrants）

新たな競合が参入する可能性の高さを評価します。参入障壁が低い業界（初期投資が少ない、規制が緩い、技術的なハードルが低い）は新規参入が起こりやすく、競争が激化するリスクがあります。ブランド力、規模の経済、特許・技術などが参入障壁として機能します。

3. 代替品の脅威（Threat of Substitutes）

自社の製品・サービスを代替しうる別のソリューションの存在を評価します。たとえば、タクシー業界にとってのライドシェアサービス、紙の書籍にとっての電子書籍などが代替品にあたります。代替品のコストパフォーマンスが自社製品を上回ると、顧客が流出するリスクがあります。

4. 買い手の交渉力（Bargaining Power of Buyers）

顧客（買い手）が持つ価格交渉力の強さを評価します。買い手が少数の大口顧客に集中している、スイッチングコストが低い、製品の差別化が弱いといった条件では、買い手の交渉力が強まり、値下げ圧力がかかります。

5. 売り手の交渉力（Bargaining Power of Suppliers）

原材料や部品の供給者が持つ交渉力の強さを評価します。供給者が寡占状態にある、代替の供給源が少ない、供給者の切り替えコストが高いといった条件では、売り手の交渉力が強まり、調達コストが上昇するリスクがあります。

ファイブフォース分析のやり方：4ステップ

ファイブフォース分析のやり方は、「分析目的の設定→情報収集→5つの力の評価→戦略への反映」の4ステップで進めます。

ステップ1：分析の目的を明確にする

ファイブフォース分析では、最初に「何を判断したいのか」を明確にすることが重要です。

たとえば、「国内カフェチェーン業界に新規参入すべきかを判断したい」「既存事業の収益性がなぜ低いのかを構造的に把握したい」といったように、分析の目的を先に定義します。目的が曖昧なままでは、既存企業間の競争を見るのか、代替品の脅威を見るのか、あるいは買い手の交渉力を見るのかがぶれてしまい、実行可能な示唆につながりにくくなります。

今回は、国内カフェチェーン業界を例に、「競争が激しい中で、どこに収益確保の余地があるのか」を把握することを目的に分析を進めます。

ステップ2：情報を収集する

業界レポート、IR資料、市場調査データ、顧客の声、検索行動データなどから5つの力を評価するための情報を集めます。定量データ（市場規模、シェア、成長率）と定性データ（顧客の声、業界動向）の両面から収集することが重要です。

たとえば、国内カフェチェーン業界を分析する場合は、「カフェ」「スタバ」「スターバックス」「ドトール」「コメダ」「エクセルシオール」といったキーワードをまとめて確認することで、競争環境を定量的に把握しやすくなります。

実際に見ると、「カフェ」は月間検索量 12,766,666 と非常に大きく、市場全体の関心規模を示しています。そのうえで、ブランド別では「スターバックス」6,120,000、「スタバ」5,746,666、「コメダ」1,966,666、「ドトール」882,000、「エクセルシオール」90,500 といった差が見られ、既存企業間でもブランドごとの存在感に大きな差があることがわかります。

こうした検索量の差やブランド名検索の強さを把握することで、業界内の競争状況や消費者関心の偏りを整理しやすくなります。＜クエリーファインダーの機能紹介＞

ステップ3：5つの力を評価する

収集した情報に基づいて、各力の「強さ」を「強・中・弱」の3段階で評価します。各力が強い理由・弱い理由を具体的に記述し、主観的な判断を排除します。

ステップ4：戦略に反映する

5つの力の評価結果をもとに、自社がとるべき戦略の方向性を導きます。たとえば、既存企業間の競争が激しく、代替品の脅威も強い業界では、価格競争に正面から入るのではなく、差別化できる価値をどこに置くかを明確にすることが重要です。

今回の国内カフェチェーン業界の例では、スターバックスやコメダ、ドトールなど複数の強いブランドが存在し、さらにネットカフェや古民家カフェ、おふろカフェといった異なる業態にも関心が分散しています。この構造を踏まえると、単純な価格訴求だけでは競争優位を築きにくいと考えられます。そのため、店舗空間、滞在体験、メニューの独自性、作業向け・夜利用向けといった利用シーン別の価値提案など、価格以外の差別化要素を強化する戦略が有効です。ファイブフォース分析は、単に業界が厳しいかを判断するためだけでなく、どこで勝負すべきかを明確にするために活用することが重要です。

ファイブフォース分析の注意点と他フレームワークとの組み合わせ

ファイブフォース分析の注意点は、「静的な分析であること」「業界の境界が曖昧な場合に適用が難しいこと」「内部環境は分析対象外であること」の3つです。

ファイブフォース分析は「ある時点での業界構造」を分析するフレームワークであり、時間の経過による変化を織り込みにくい側面があります。定期的に再分析を行い、環境変化を反映しましょう。

また、ファイブフォース分析は外部環境（業界構造）の分析に特化しているため、自社の内部環境は分析対象に含みません。内部環境の分析にはSWOT分析やバリューチェーン分析を組み合わせて使うことが効果的です。

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よくある質問（FAQ）

Q1. ファイブフォース分析とは何ですか？

ファイブフォース分析とは、マイケル・ポーター氏が提唱した、業界の競争環境を「既存企業間の競争」「新規参入の脅威」「代替品の脅威」「買い手の交渉力」「売り手の交渉力」の5つの力で分析するフレームワークです。

Q2. ファイブフォース分析と3C分析の違いは？

3C分析は「自社・競合・顧客」の3つの視点で市場環境を整理するフレームワークです。ファイブフォース分析は業界全体の競争構造を5つの力で評価する点で、より広い視野での分析が可能です。3C分析の結果をファイブフォース分析のインプットとして活用できます。

👉3C分析とファイブフォース分析の使い分けや、3C分析の具体的な進め方については、3C分析とは？フレームワークの使い方を解説で詳しく解説しています。

Q3. ファイブフォース分析はどのような場面で使いますか？

新規事業の参入判断、既存事業の競争戦略見直し、M&A対象の業界評価、投資判断などの場面で使用します。SWOT分析の外部環境分析の前段階として活用するのも効果的です。

Q4. 5つの力のうち最も重要なものはどれですか？

業界によって異なりますが、一般的には「既存企業間の競争」が最も直接的に収益性に影響します。ただし、5つの力は相互に影響し合うため、すべてを総合的に評価することが重要です。

Q5. ファイブフォース分析の限界は？

静的な分析であるため時間の変化を織り込みにくい点、業界の境界が曖昧な場合に適用が難しい点、内部環境を分析対象としない点が限界です。PEST分析やSWOT分析と組み合わせて補完することを推奨します。

まとめ

• ファイブフォース分析とは、業界の競争環境を5つの力で構造的に分析するフレームワークである
• 5つの力は「既存企業間の競争」「新規参入の脅威」「代替品の脅威」「買い手の交渉力」「売り手の交渉力」である
• 5つの力が強いほど業界の競争は激しく、収益性は低い
• やり方は「目的設定→情報収集→5つの力の評価→戦略への反映」の4ステップ
• SWOT分析やバリューチェーン分析と組み合わせることで、より包括的な戦略分析が可能になる

本記事の情報は2026年時点のものです。

執筆者紹介

株式会社 アセントネットワークス　ソリューション事業部 シニアアナリスト　吉岡直樹

デジタル系プロダクションの設立の後、NEC（ヒアラブルデバイスUX設計）、JTB（輸出促進支援事業次席顧問）、TBS（Screenless Media Lab. テクニカルフェロー）、NHK（放送100年プロジェクト/データ分析）などへの参加を経て現職。

日本ディープラーニング協会 認定エンジニア (JDLA for ENGINEER 2022#2)、(米)PMI認定 プロジェクトマネジメント・プロフェッショナル (PMP)、経営学MQT 上級 (NOMA)、データサイエンティスト協会 会員 (個人)、日本マネジメント学会 会員 (個人)。

著書：「AIアシスタントのコア・コンセプト/人工知能時代の意思決定プロセスデザイン（BNN：2017）」、「SENSE　インターネットの世界は「感覚」に働きかける（日経BP：2022）」

※ NHK 放送100年「メディアが私たちをつくってきた!?」データ分析担当